8月17日 モーニング・ニュース



◆ 中共は盗みと奪うというやり方で今日までやってきた。だから、断交されることなんて考えてもみなかった。今では貿易から、金融、通貨まで全部断交されようとしている、これらに対し中共は非常に慌てている。


中共はデジタル通貨を使って、米ドルに対して影響を与えようとしている、しかしアメリカがインターネットを遮断すればデジタル通貨の流通はできなくなる。


◆ 中共はデジタル通貨で通貨の膨張を解決しようとしている。

外貨への侵略ができる上、米ドルに打撃を与えることもできる。

グローバル金融システムの通貨がダメージを受けた後、アメリカを代表とする自由世界は中共に飲み込まれる。

中共はアメリカ両党の争いを賭けていたが、反応が遅すぎたため手っ取り早いデジタル通貨で手を打とうとしている。


◆ 米ドルを基準とする金融体系の中央銀行の総裁は、デジタル通貨はゴールドと外貨と両替することはできないことを明確にしている。

だが、中共はデジタル通貨を推し進めている。そうすればお仲間であるウォールストリートが炎上するため自分たちが不利になる。


◆ デジタル通貨の価値はその更新され続ける圧縮能力に依存する。そして圧縮能力はマイクロチップの計算性能に依存する。つまり、アメリカがその性能を高めてしまえば、中共のデジタル通貨は勝手に自滅する。


◆ 世界のマイクロチップの基準は5Gが7nmが基本で、3nmへ開発を進めようとしている。その中、ファーウェイが45マイクロチップセットを自社開発しようとしている。また、それと同時に28nmの生産ラインをも構築する。


中共の支払い伝票:「米国民に対する1兆6千万ドルの国債」、「パンデミックによる10兆ドルの賠償金」、もし中共の米ドルの貯蓄がなければ、人民元はただの紙になる。


◆ アメリカは続いてInspurとレノボなどを禁止する、中共はもう中共国内しか騙せない。中共はアメリカは中国のインターネットを禁止するわけがないと思っているが、国家安全が脅かされたときのトランプ大統領は何だってする、インターネットを遮断することも十分にあり得るだろう。


◆ 閻麗夢博士が語ったウイルスの真相が、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールなどの主流メディアで報道されるようになりつつある。


◆ アメリカは中共国とは徹底的に断交する、大使館に書かれている「中国」という文字をすべて消し去る。

トランプ大統領は必ず中共とのインターネットを遮断する。

17万人を超える死亡者数はアメリカ歴史上で最も多い戦争による死傷者である。


◆ 河野太郎外務大臣は「日本はファイブ・アイズの六つの目になれる」と日本経済新聞のインタビューで述べた。

日本はアジアの情報収集の創始者である、日本の加入は完全に中共に対する行為である。




                         引用:路徳社、ling

                         編集:楚材先生 翻訳:RyouTb

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